２月業況アンケート、出荷数量・金額とも減
日本塗料工業会（毛利訓士会長）は２０２６年２月の業況観測アンケート（日塗工会員32社集計、前年同月比）の結果を発表した。前年同月比指数計算値は販売数量が97・５％、販売金額が98・９％とともに減少した。
需要分野別（金額）では、船舶・構造物が同１０６・８％、木工が１０４・２％と上回ったが、電気・機械・金属は同99・０％、自動車は同95・９％、建築は同94・５％、と下回った。
全体の出荷数量は32社中、前年同月比プラスが12社、マイナスが17社、横ばいが３社。販売金額は32社中、同プラスが11社、マイナスが15社、横ばいが６社であった。出荷数量の推定値は11万３千ｔで前年同月比97・４％、同金額は５８２億円で前年同月より６億円減少した。
需要業種別で見ると、建築は21社中プラスが８社、マイナスが10社、横ばいが３社。自動車は14社中プラスが６社、マイナスが６社、横ばいが２社。船舶・構造物は９社中プラスが５社、マイナスが４社。電気・機械・金属は17社中プラスが10社、マイナスが７社。木工は８社中プラスが２社、マイナスが４社、横ばいが２社であった。
２０２６年３月見込み（前年同月比）は、販売数量は32社中プラス予想が14社、マイナスが14社、横ばいが４社。同金額はプラス予想が15社、マイナスが９社、横ばいが８社であった。なお、３月の出荷数量見込みは前年同月比97・５％、同金額は１０１・９％としている。
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