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上場する主要塗料関連メーカーの２０２７年第１四半期決算が発表された（集計12社）。集計した12社の内、売上高が前年同期比で増加した企業は全12社、営業利益面では11社が増加（黒字転換含む）となった。

中東情勢の緊迫化に伴うナフサ・原材料価格の高止まりや供給制約が継続する厳しい環境下であったものの、製品価格への転嫁の進展に加え、期初における資材品薄や価格高騰を懸念した取引先による買い込み（先駆買い）が発生したことなどが業績を大きく押し上げた。
　　　　
建築分野では、中東情勢を受けた在庫確保の動きや一部資材の買い込み需要、価格改定の浸透が寄与し、大幅な増収増益となる企業が目立った。また、新築住宅の着工低迷などは見られたものの、高耐久・省エネタイプの機能性塗料の需要やリフォーム向けが堅調に推移している。
　
工業分野では、粉体塗料や電気機器向け、金属製品向けなどの出荷が好調に推移したほか、受注増や価格改定の進展により増収傾向となった。
　
船舶分野では、新造船向けで中国での建造量増加や堅調な需要背景、一時的な価格調整の効果により大幅な増収となった。修繕船向けにおいてもＣＯ２排出規制対応に伴う環境対応型・高付加価値製品の拡販や価格適正化が寄与し、好調に推移した。
　
自動車・自動車製品分野は、国内外での自動車生産の回復・堅調推移や輸出案件の増加、価格改善の取り組みなどにより、増収増益傾向となった。
　
ＤＩＹ・家庭用・その他分野では、ホームセンター等での販売に低迷が見られたものの、ＥＣサイト（インターネット販売）の順調な推移や、価格改定・新需要の開拓により全体として回復・拡大傾向となった。
　
増収増益傾向である一方、需要バランスが崩れた先駆買い傾向が強いため、今後の受注について警戒感も広がっている。